オロナインH軟膏 30g [第2類医薬品]
JANコード | 4987035085614 | |||
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薬事区分 | 第二類医薬品 | |||
リスク分類 | 第二類医薬品 | |||
商品分類 | 外用殺菌消毒薬 | |||
作用と特徴 | にきび、吹出物には少量をかるくすりこんでください。べとつく場合は、タオル、 ガーゼ等で拭きとってください。 きず(きりきず、すりきず、つききず)には患部を清潔にして塗ってください。オ ロナインH軟膏はきず口を消毒し、化膿を防ぎます。 軽度のやけどの場合は、患部に塗ってガーゼを当ててください。化膿を防ぎます。 ナイフ、カミソリなどによるきりキズにご使用ください。オロナインH軟膏の殺菌 作用により化膿を防ぎます。 水虫にはお風呂上りにすりこむのが効果的ですが、毎日忘れぬよう根気よくお続け ください。なお、じゅくじゅくした湿潤性の水虫には適当ではありません。 いんきん、たむし、しらくも、はたけにもオロナインH軟膏をご使用ください。 山や海で思わぬきず等に慌てた経験がおありでしょう。オロナインH軟膏はご家庭 ばかりでなく、外出や旅行のときの携帯薬としても使用できます。 冬のひび、しもやけ、あかぎれには水仕事のあとやお風呂上り、お寝み前によくす りこんでください。 | |||
効能・効果 | にきび、吹出物、はたけ、やけど(かるいもの)、ひび、しもやけ、あかぎれ、 きず、水虫(じゅくじゅくしていないもの)、たむし、いんきん、しらくも | |||
剤型 | 軟膏剤 | |||
内容量 | 30g | |||
用法・用量 | 患部の状態に応じて適宜ガーゼ・脱脂綿等に塗布して使用するか又は清潔な手指にて 直接患部に応用します。 <用法及び用量に関連する注意> (1)小児に使用させる場合には、保護者の指導監督のもとに使用させてください。 (2)目に入らないように注意してください。万一、目に入った場合には、すぐに水 又はぬるま湯で洗ってください。なお、症状が重い場合には、眼科医の診療を 受けてください。 (3)本剤は外用にのみ使用してください。 (4)患部やその周囲の汚れを落としてから使用してください。 | |||
成分・成分量 | 本剤は殺菌作用を有するクロルヘキシジングルコン酸塩を配合した親水性軟膏です。 1g中にクロルヘキシジングルコン酸塩液(20%)を10mg含有します。 なお、添加物としてラウロマクロゴール、ポリソルベート80、硫酸Al/K、 マクロゴール、グリセリン、オリブ油、ステアリルアルコール、サラシミツロウ、 ワセリン、自己乳化型ステアリン酸グリセリル、香料、精製水を含有します。 | |||
使用上の注意 | ■■してはいけないこと■■ (守らないと現在の症状が悪化したり、副作用が起こりやすくなる) 次の部位には使用しないでください。 (1)湿疹(ただれ、かぶれ) (2)化粧下 (3)虫さされ ■■相談すること■■ 1.次の人は使用前に医師、薬剤師又は登録販売者に相談してください。 (1)医師の治療を受けている人 (2)薬などによりアレルギー症状(例えば発疹・発赤、かゆみ、かぶれ等)を起こ したことがある人 (3)患部が広範囲の人 (4)湿潤やただれのひどい人 (5)深い傷やひどいやけどの人 2.使用後、次の症状があらわれた場合は副作用の可能性があるので、直ちに使用を 中止し、この添付文書を持って医師、薬剤師又は登録販売者に相談してください。 〔 関係部位 〕 〔 症 状 〕 皮 膚 発疹・発赤、かゆみ、はれ、乾燥、ひびわれ 3.5〜6日間使用しても症状がよくならない場合は使用を中止し、この添付文書を 持って医師、薬剤師又は登録販売者に相談してください。 | |||
保管及び取扱い上の注意 | (1)直射日光の当たらない涼しい所に密栓して保管してください。 (2)小児の手の届かない所に保管してください。 (3)他の容器に入れ替えないでください。(誤用の原因になったり品質が変わ ります。) (4)外箱及び容器に表示の使用期限をすぎた製品は使用しないでください。 (5)瓶容器はガラス製ですので、強い衝撃はさけてください。容器が破損し、 けがをするおそれがあります。 | |||
問い合わせ先 | 本剤について、何かお気付きの点がございましたら、お買い求めのお店又は下記まで ご連絡いただきますようお願い申し上げます。 大塚製薬株式会社 お客様相談窓口 〒101−8535 東京都千代田区神田司町2−9 (03)3293−3212 9:00〜17:00(土、日、祝日を除く) 製造販売元 株式会社大塚製薬工場 徳島県鳴門市撫養町立岩字芥原115 副作用被害救済制度のお問い合わせ先 (独)医薬品医療機器総合機構 http://www.pmda.go.jp/kenkouhigai.html 電話0120−149−931(フリーダイヤル) 副作用被害救済制度とは、医薬品(病院・診療所で投薬されたものの他、薬局などで 購入したものも含みます。)を適正に使用したにもかかわらず発生した副作用により、 入院が必要な程度の疾病や障害などの健康被害を受けた方に対して、医療費等の救済 給付を行う公的な制度です。 |