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内容説明
働き方を変えれば、日本が変わる！働く人々が職場や会社を安心して自由に移動できるようになれば、経済に活力が生まれる。本書は、高い賃金保障に軸足を置いた新たな雇用のあり方や、労使政の連携による就労・再就職支援システムなど、「成長につながる」方策を提言。柔軟で多様な働き方が、閉塞する日本を救う！
目次
序章 日本の雇用システムの何が問題か
第１章 雇用流動化は経済を活性化するか
第２章 日本の労働移動の変化と生産性への影響
第３章 「デマンド・プル型」労働移動をどう増やすか―主要産業比較からみた経済活性化につながる雇用流動化の条件
第４章 雇用システムは経済パフォーマンスにどう影響するか―日米独比較からみた含意
第５章 スウェーデン労働市場に学ぶ―雇用流動化を受け入れる労働組合と積極的労働市場政策
第６章 経済活性化につながる労働市場改革
著者等紹介
山田久［ヤマダヒサシ］
（株）日本総合研究所調査部長／チーフエコノミスト、博士（経済学）。１９８７年京都大学経済学部卒業、同年住友銀行入行、９１年（社）日本経済研究センター出向、９３年（株）日本総合研究所出向、調査部研究員、２００３年経済研究センター所長、０５年マクロ経済研究センター所長、０７年ビジネス戦略研究センター所長、１１年（株）日本総合研究所調査部長、１３年法政大学大学院イノベーションマネジメント研究科客員教授（１６年３月まで）。この間、２００３年法政大学大学院修士課程（経済学）修了、１５年京都大学博士号取得（本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです）
出版社内容情報
詳細な実証分析をもとに「日本的雇用」の実態を明らかにしつつ諸外国との比較から「失業なき雇用流動化」に向けた制度・政策を提言。▼働き方を変えれば、日本が変わる！
働く人々が職場や会社を安心して自由に移動できるようになれば、経済に活力が生まれる。本書は、高い賃金保障に軸足を置いた新たな雇用のあり方や、労使政の連携による就労・再就職支援システムなど、「成長につながる」方策を提言。柔軟で多様な働き方が、閉塞する日本を救う！
はしがき
<b>序 章 日本の雇用システムの何が問題か</b>
1 雇用政策論議の混乱要因
2 本書のテーマとアプローチ法
3 各章の概要
<b>第1章 雇用流動化は経済を活性化するか</b>
1 はじめに
2 雇用流動化の是非をめぐる理論
3 解雇規制と経済パフォーマンスの関係
4 本書の問題設定
<b>第2章 日本の労働移動の変化と生産性への影響</b>
1 はじめに
2 企業間労働移動について
3 企業内労働移動について
4 生産性との関係
<b>第3章 「デマンド・プル型」労働移動をどう増やすか</b>
<b>―― 主要産業比較からみた経済活性化につながる雇用流動化の条件</b>
1 はじめに
2 雇用流動化と経済活性化の関係
3 自動車産業とエレクトロニクス産業の対比
4 情報通信業と医療・福祉産業の比較
5 経済活性化につながる雇用流動化の条件
<b>第4章 雇用システムは経済パフォーマンスにどう影響するか</b>
<b>―― 日米独比較からみた含意</b>
1 はじめに
2 雇用の流動性の国際比較
3 日米独の雇用システムの比較
4 経済パフォーマンスと雇用システムの関係
5 米独との比較からの含意
<b>第5章 スウェーデン労働市場に学ぶ</b>
<b>―― 雇用流動化を受け入れる労働組合と積極的労働市場政策</b>
1 はじめに
2 スウェーデン経済の変遷
3 労働市場の特徴からみた日瑞パフォーマンスの違い
―― カギは雇用流動化に対する労働組合のスタンス
4 未完の積極的労働市場政策
5 スウェーデンの雇用の「受け皿」創出力の源泉
<b>第6章 経済活性化につながる労働市場改革</b>
1 はじめに
2 雇用制度改革のプロセスの問題
3 解雇ルールをどう見直すべきか
4 雇用・賃金のマトリックス・モデル
5 働き手にメリットのある限定型正社員のあり方
6 グループ企業内労働移動の再評価
あとがき
参考・引用文献
山田 久［ヤマダ ヒサシ］
山田 久
株式会社日本総合研究所調査部長 ／ チーフエコノミスト、博士（経済学）
1987年京都大学経済学部卒業、同年住友銀行入行、91年（社）日本経済研究センター出向、93年（株）日本総合研究所出向、調査部研究員、2003年経済研究センター所長、05年マクロ経済研究センター所長、07年ビジネス戦略研究センター所長、11年（株）日本総合研究所調査部長、13年法政大学大学院イノベーションマネジメント研究科客員教授（兼務）。この間、2003年法政大学大学院修士課程（経済学）修了、15年京都大学博士号取得。
主要業績に、『北欧モデル ―― 何が政策イノベーションを生み出すのか』（共著、日本経済新聞出版社、2012年）、『市場主義3.0 ―― 「市場vs国家」を超えれば日本は再生する』（東洋経済新報社、2012年）、『デフレ反転の成長戦略 ―― 「値下げ・賃下げの罠」からどう脱却するか』（東洋経済新報社、2010年）など多数。
